世界的にもユニークな「総務・人事・経理・経営者が来場する展示会」です。８つの専門展で構成され、管理部門向けのあらゆる製品・サービスが一堂に出展します。東海・中部地方より来場する企業・官公庁・学校・病院の総務・人事・経理・法務・経営幹部の方々との商談の場として、年々規模を拡大しています。

近年、地震・豪雨による被害が相次いでいる事に加え、南海トラフ地震への対策が課題となる中、リードは、東海・中部地方の対策強化に貢献する為、東京・大阪で開催してきた「オフィス防災 ＥＸＰＯ」を名古屋でも開催することを決定しました。
本展には、最新の備蓄品や地震・水害対策をはじめ、ＩＴを活用した防災システムなどが出展。また、防災業界の第一人者によるセミナーも併催します。
防災担当の方々に製品・サービスの比較検討の場を提供するだけでなく、災害対策の最新動向を学ぶ場を設ける事で、東海・中部地方の災害対策の強化に貢献します。

企業を成長させるため、総務・人事・経理をはじめとした管理部門が、自社の課題を解決するための製品を積極的に導入する必要性が高まっています。しかしながら、複数の企業を訪問して製品を比較検討する時間が取れないのが実態です。
リードは、そのような企業・官公庁・学校・病院などの管理部門の方々のために、東京・大阪で高い評価を受けている「オフィスサービス ＥＸＰＯ」を名古屋でも開催することを決定しました。本展の開催により、中部地方の企業成長に貢献していきます。
※ 予定。同時開催展を含む

労働人口の減少により、人材育成・人材獲得があらゆる組織の喫緊の課題となっているため、採用支援サービスや教育・研修サービスに大きな注目が集まっています。
このような人事部門向けのサービスが一堂に出展する「ＨＲ ＥＸＰＯ」を、リードは２０１３年から東京で開催し、今では日本最大規模(※1) となりました。２０１９年２月、出展社・来場者の双方からの熱烈な要望を受け、名古屋でも開催することを決定。
初回から２１３社(※2) が出展し、１万８８２名(※2) の人事が来場する大規模見本市として開催しました。
※1 同種の見本市との出展社数、製品展示面積の比較
※2 同時開催展を含む

東京ビッグサイト・インテックス大阪での年２回開催に加え、２０１９年２月からポートメッセなごやにて、注目高まる「働き方改革 ＥＸＰＯ」を開催。
テレワーク支援やワークプレイス構築、業務自動化ツールなど、生産性向上に直結するソリューションが一堂に出展しました。また、働き方改革の最新動向や事例を紹介する26講演を併催。
初回から、中部地方のユーザーから熱い期待が寄せられ、初回から１万８８２名※ が来場しました。この見本市を通して、リードは中部地方の企業の活性化と発展に貢献します。
※ 同時開催展を含む。

経理・財務業務の効率化を求め、東京・大阪で開催している「会計・財務 ＥＸＰＯ」には多数の経理・財務担当者が来場しています。そのような中、中部地方のユーザーから名古屋での開催を求める声が高まり、「名古屋 総務・人事・経理　Week」を構成する８つの専門見本市の一つとして、開催を決定しました。
本展には、最新の財務会計システム・経費精算システムをはじめ、経理業務の生産性を高める業務自動化（ＲＰＡ）ツールなどを扱う企業２１３社※ が出展。
初回から、出展社と来場者の間で真剣な商談が行われる本格的な商談展として開催しました。
※ 予定。同時開催展を含む

官民をあげて推進されている働き方改革、そして人手不足が深刻化される中で改めて重要性が高まっているのが「福利厚生」です。
本展には、簡単に導入することができるアウトソーシングサービスをはじめ、注目が高まっている社食サービス、社員の一人ひとりの健康を促す健康経営サービスなど、あらゆる福利厚生サービスが出展します。
初回から２１３社※ が出展する大規模見本市として開催。福利厚生を担当する総務・人事の方々にとって、来場が欠かせない見本市になりました。
※同時開催展を含む。

法務・知的財産部の方々からの開催を求める強い要望に応え、2020年、名古屋で初めて開催しました。本展には、中部地域の法務・知財部門の責任者など、東京展・関西展には来場することのできないユーザーが多数来場します。
また、出展ブース内に商談席の設置が出展条件となっているため、課題を持った来場者と出展社との間で活発に商談が行われているのも本展の特長です。出展社にとっては、製品・サービスの特長を直接訴えることができ、ビジネス販路拡大に絶好の場です。

本展は6つの展示会で構成されており、医療ＩＴ／医療機器・設備／介護・看護製品／地域包括ケア/先端医療技術に関わるあらゆる製品・技術・サービスが一堂に出展する日本唯一の「医療と介護の総合展」です。 製品・技術の導入を目的に来場する医療関係者との間で、技術相談や商談が活発に行われる商談のための展示会です。

関西の地方行政機関 関西広域連合から「医療に関する見本市を、関西で開催して欲しい」とのオファーを受け、２０１５年２月、日本初の医療と介護の総合展が誕生しました。
その後、出展社数・来場者数とも年々増加。今後５年でアジア最大級の見本市に拡大する見込みです。
「メディカル ジャパン大阪」の６展のうち、最も中心的役割を担うのが最新医療機器や病院設備が出展される本展で、世界中の機器を導入できると医療関係者から高評価を受けています。

病院は安全で質の高い医療を提供するだけでなく、持続的・安定的な経営が求められます。
そのため良質な人材確保や、業務を委託し効率化を図るなど、「病院をより良くするため、外部の企業からの提案を受けたい」というニーズが、多くの病院経営者から寄せられました。
本展は、こうした声に応え、病院の経営・運営を後押しするサービスや製品が一堂に出展する専門見本市として誕生。会場には、病院の経営幹部が多数来場し、各ブースでの相談が活発に行われます。

昨今、医療・福祉分野では電子カルテ・診療情報の活用など、
ＩＴ導入が欠かせなくなっています。
本展誕生まで西日本地域にＩＴの見本市がなかったため、ＩＴ導入の責任者である„病院の情報担当者や経営者＂が西日本各地の病院から多数来場。ＩＴ製品の選定やシステムの導入に向けた商談が多数行われています。
遠隔医療や、医療機関同士の連携などますます「医療ＩＴ」に対する需要が高度化する中で本展への期待が高まっています。